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［ロンドン １４日 ロイター］ - イランとの対立が深まるなか、米陸軍第８２空挺師団第１旅団戦闘団は中東に向けて出発した。このとき、司令官は簡潔な命令を１つ下した。スマートフォンや個人用情報デバイスを米国に置いていくように──。
政府当局が、この種の機器に付きまとう軍事的な脆弱性に神経を尖らせている明白な兆候だ。スマホや個人用情報デバイスは、一般市民と同様、兵士にとっても疑いもなく日常的な存在になっている。しかし、米国政府は、潜在的な敵国が、その脆弱性を突いて、追跡や悪用、さらには標的選定に用いるのではないかと心配している。
＜スパイ活動も筒抜けに＞
こうした懸念は決して目新しいものではないが、イスラム国やタリバーン、アルカイーダといった国家以外の組織が米国の主要な敵と見なされていた時期には、さほど深刻に捉えられていなかった。だが、米国がいま警戒しているのは、イランだけでなく、ロシアや中国など他の国家であり、テロ組織に比べ、自国の存亡を左右するはるかに大きな存在がもたらす脅威だ。
「スマホ持参禁止」は、さらにずっと大きなトレンドも反映している。全般的に、コミュニケーション革命（及びそれによって生成される膨大なデータ）によって、偵察活動は以前よりはるかに容易になっている。人工知能の成長によって、このトレンドはさらに強化される可能性が高い。
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