株。(狼)
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>>723
エルピオでんきのサービス終了でシナリオが崩れたと思うけど +93,440
2万のsage
一時ageてたのに残念
実は毎日の書き込みは全部でたらめでした
とかいうエイプリルフールネタでも書こうとしたが
いいのが思いつかなかった 日経平均、1日大引け＝3日続落、155円安の2万7665円
1日の日経平均株価は、前日比155.45円（-0.56％）安の2万7665.98円と、3日続落し、取引を終了した。
東証1部の値上がり銘柄数は1079、値下がりは1002、変わらずは94。
日経平均マイナス寄与度は、55.33円の押し下げで、東エレク <8035>がトップ。
以下、ファストリ <9983>が25.38円、アドテスト <6857>が11.98円、塩野義 <4507>が10.19円、アステラス <4503>が10.04円と並んだ。
プラス寄与度トップは、コナミＨＤ <9766>で、日経平均を8.81円押し上げ。
次いで任天堂 <7974>が7.01円、ＫＤＤＩ <9433>が5.29円、リクルート <6098>が5.18円、ＳＢＧ <9984>が4.02円と続いた。
業種別では、33業種中14業種が値上がり。
1位はその他製品で、以下、その他金融、情報・通信、水産・農林が続いた。
値下がり上位には、海運、石油・石炭、鉄鋼が並んだ。 ■ＩＮＰＥＸ <1605> 1,419円 -21 円 (-1.5％)
３１日の米原油の先物相場は、ＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の５月限が、前日比７．５４ドル安の１バレル＝１００．２８ドルに下落。
米バイデン政権が、戦略石油備蓄を、１日当たり平均１００万バレル放出する、と発表。
逼迫する原油需給の緩和要因になる、との見方が浮上した。
これを受け、ＩＮＰＥＸに売りが膨らんだ。 ■エイチ・アイ・エス <9603> 2,155円 +18 円 (+0.8％)
同社は、３月３１日の取引終了後、電力小売事業を行う１００％子会社のＨＴＢエナジー（福岡市中央区）について、株式譲渡に基本合意したと発表した。
株式譲渡契約は、４月２８日を予定しており、譲渡先や譲渡価格は、正式契約を締結した後に開示する、とした。
ＨＴＢエナジーは、電力調達価格の高騰が、常態化したことなどにより、事業環 境は厳しく、２１年９月期には、債務超過に陥っていた。 エルピオでんき契約してた人ってキャンペーンキャッシュバック分を前倒しで貰えるのかな
実は一番いいパターンじゃね？早期償還なのにフルで金利バック ■東芝 <6502> 4,950円 +300 円 (+6.5％) 3日ぶりに急反発
米投資ファンドのベインキャピタルが、東芝の買収を検討している、と複数のメディアが報じたことを受け、同社株に買いが集まった。
株式の非公開化が前提という。東芝の筆頭株主であるエフィッシモ・キャピタル・マネージメントは、
ベインキャピタルが、東芝にＴＯＢ（株式公開買い付け）を行った場合、応募する意向を表明している、とされている。 ■ＳＨＩＦＴ <3697> 22,510円 +850 円 (+3.9％) 大幅反発
同社は、３月３１日の取引終了後、「今後のＭ＆Ａ／ＰＭＩ戦略、および『ＳＨＩＦＴグロース・キャピタル』に関する説明会」の資料を公表しており、これが材料視されたようだ。
資料では、中期的な成長戦略「ＳＨＩＦＴ５０００」の達成に向け、Ｍ＆Ａ／ＰＭＩ戦略を強化する方針が示された。
また、これまでに培ったノウハウを結集し、グループ会社に寄り添いながら、各社ステージにあった成長をサポートする機能子会社として、「ＳＨＩＦＴグロース・キャピタル」を設立すると発表。
これらの施策により、２０３３〜２０３５年度を目標に、売上高５０００億円の達成を目指す、としている。 東京電力ホールディングス（HD）と、中部電力が折半出資するJERAは、31日、
同社が保有する火力発電所9基を、廃止したと発表した。
合計出力は、383万3000キロワットで、原子力発電所4基分の出力に相当する。
設備の老朽化で、維持費用がかさみ、投資回収できないと判断した。
夏と冬の電力需要期に向け、安定供給への懸念が募る。 廃止するのは、原油を燃料とする大井火力（東京・品川）1〜3号機、
液化天然ガス（LNG）を使う横浜火力（横浜市）5〜6号機と知多火力（愛知県知多市）1〜4号機の計9基。
全て2016〜17年から、計画的に稼働を止めていた。
いずれも1960〜70年代に運転を始めた。
稼働開始から約50〜60年たち設備が古くなっていた。
再稼働するには、時間もコストもかかると判断し、廃止を決めた。
跡地利用は、太陽光発電所の建設を含め、地元自治体などと協議して決める。 先月も何だかんだで精算した分はプラスで終わりました
今月も頑張りますのでよろしくお願い致します 2022年4月1日 17時49分
来週の株式相場に向けて
東証再編スタート、ＴＯＰＩＸ浮動株比率など注目
東京市場は、名実ともに新年度相場入りしたが、１日の日経平均株価は、前日比１５５円安と３日続落。
３月相場での急激な戻りを背景に、利益確定売りが、優勢となった格好だ。
日経平均は、２００日移動平均線のある２万８２００円前後が、上値のメドと意識される展開。
海外市場では、ＮＹダウや、ナスダック指数が、３月は大幅な反発を演じただけに、
「４月は、日米ともに、高値圏での一服となる展開も」（市場関係者）との見方も少なくない。
そんななかでマザーズ指数に、底打ち期待が出ていることは注目される。
２月と３月安値でダブル底を形成しつつあり、大量の売り越しを続けていた外国人投資家も、
足もとでは、２週連続で買い越している。 逆イールドってタイムラグあるっていうから来年辺りから景気悪くなるんかね 逆イールドは出現してから1年後に景気後退が始まる
FRBは今後も金利を上げ続けるから大きな景気後退になる可能性がある 2022/4/1 22:00
NTTの澤田純社長が1日、東京都武蔵野市の拠点で開かれた入社式のあいさつで、
男女で「能力や特性の得意な分野が違う」と発言した。
入社式は、非公開だったが、報道各社に、あいさつの内容が公開された。
澤田社長は、リモートワークの拡大など「新たな経営スタイル」を説明するなかで、
女性の「活躍」に触れ、課長クラスに今年任用された女性が、全体の約3割に達したことを報告。
「女性であれ、男性であれ、責任を持つ立場になっていただきたい」と語った。 ただ、その途中で「私たちは、女性と男性は違う、と考えています。
人間という意味では、もちろん一緒ですけれども、
能力や特性の得意な分野が違う、と思います」との見解を示した。
社員評価のあり方についても「女性が得意な分野で、男性も測定してしまうと、
男性にとってはビハインドになりますし、
逆に男性にとってのみ得意な分野で、女性が苦手な分野を強く評価してしまいますと、
それは女性にとってはやはり難しい。
女性には、女性のよさ、男性には、男性のよさがある」と語った。
こうした認識に対し、ジェンダー問題に詳しい東京工業大准教授の治部れんげさんは
「女性を励まそうと思ってこうした発言をする例は、よくある。
善意に基づくものでも、ジェンダーバイアスにとらわれた発言で残念」と指摘。
「男女それぞれに何かの特性があると決めつけることは、
それと異なる人々の行動や希望を制約しかねない」と問題視する。
続きは↓
https://www.asahi.com/articles/ASQ416TKXQ41ULFA03Q.html 経済同友会の桜田謙悟代表幹事（ＳＯＭＰＯホールディングス社長）は29日の記者会見で、
円安が加速していることに対して、現在の為替水準が適切だとは、とても思えない、との見方を示した。
企業によって、受け止めは異なるものの、全体として行きすぎ、との評価になっていると述べた。
日本鉄鋼連盟の橋本英二会長（日本製鉄社長）も29日、鉄鋼業界など製造業は、通常ドルベースでのコスト競争力につながることから、円安の恩恵を受けるものの
「今回は、まったく様相が違う」と指摘。
「円安のリスクというのは、これが初めて」の認識を示した。
現在の為替水準は「日本が一人負けしていることの象徴」とし、「大変大きな問題」だと話した。
外貨建てで支払う海外からの資源やエネルギーの輸入コストが
「従前とは比較にならないくらい」高騰しており、収益に打撃になっている、と述べた。
九州電力の池辺和弘社長も、同社が火力発電所で使う液化天然ガス（ＬＮＧ）など燃料の価格が高騰する中、
円安により、調達コストがさらに上昇するとして「非常に心配している」と語った。
ただ、燃料価格の上昇分は、数カ月後の電気料金に反映される仕組みがあるため、現在の為替は、対応可能な水準だという。
日本郵船の長沢仁志社長は、外航海運では、ドル建てで運賃を受け取ることが多く、
同社の経営には「円安は、どちらかと言えば追い風」と指摘。
しかし、円安による燃料高や原料高の影響で、経済が悪化する恐れがあり、「心配している」と述べた。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-03-29/R9HPTKDWX2PS01 岸田文雄首相は３１日、衆院本会議で、日本企業も出資するロシア・サハリン（樺太）沖の
石油ガス開発事業「サハリン２」について「撤退しない方針だ」と述べた。
2022年03月31日15時01分
時事ドットコム
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022033100750&;g=pol 新型コロナウイルスワクチンの集団接種会場で打ち手を担う看護師と比べ、
国の特例措置で接種を認められた歯科医師の賃金（時給）が、最大で約16倍高いことが、
宇部フロンティア大（山口県・宇部市）の三隅達也助教（医療経営学）の調査で分かった。
歯科医師にも接種を任せている全国22自治体に、情報公開請求した。
三隅助教は「同じ内容の仕事であり、同一賃金に近づけるべきだ。
歯科医師という資格に、過剰な税金を使うのは、納得が得られるだろうか」と問題提起している。
ワクチンの筋肉注射は、本来、医師や看護師の資格が必要で、歯科医師が担うと、医師法違反となる。 厚生労働省は、昨年4月、自治体による集団接種会場が増えると、打ち手不足になる恐れがあるとして
「看護師の確保ができない」場合などに、歯科医師による接種を容認した。
集団接種では、一般的に医師が予診、看護師らが接種を担当。
接種の本格化に伴い、歯科医師も接種に加わった。
三隅助教は、昨年4月から、約半年かけて、神戸市や福島市など22自治体の賃金実態を調べた。
その結果、半数が歯科医師の時給を、医師と同額に設定。
長野県飯山市では、歯科医師の時給1万8000円に対し、
市が直接雇用した看護師は1130円（市が業務委託した医師会が、雇用した場合は、5000円相当）と、
15・9倍の差があり、格差が最大となった。 市は、看護師の時給が低い理由を
「（別のワクチン接種などで雇用する）看護師の時給が、既に設定されており、それを変えなかった」としている。
九州では福岡、北九州両市を調査。
福岡市は、医師と同じ1万2500円で看護師の5倍だった。
昨年5月末から、歯科医師が応援に入り、同8月末で終えた。
ピーク時で打ち手の2割を歯科医師が占めたという。
同市は「当時は、緊急的に人材が必要で、平均月収などから考えて、医師と同額にした」と説明する。
北九州市では、昨年7月から歯科医師が接種しているが、時給額は「関係者の利害に影響がある」などとして不開示だった。
https://www.nishinippon.co.jp/item/n/898568/ Dai Tamesue 爲末大 @daijapan
スポーツを離れて、社会に出て良かったのは、
スポーツを嫌っている人や、憎んでいる人、やっていたけど傷ついている人が、
こんなにいたのかと気付かされた事です。
おそらくスポーツの世界だけにいたら、
スポーツが好きな人と、スポーツによって成功体験を持つ人との接触が、
極端に多かったと思います。
スポーツは素晴らしいと感じることや、スポーツを楽しむことに、引け目を感じる必要はないと思いますが、
これまでのスポーツ体験で、ひどい思いをして、距離を置いた、そんなに小さくない集団が
「スポーツ最高」と言っている私たちを、冷ややかに見ていることは、きちんと理解する必要があると思います。
既存のスポーツシステムは、誰に恩恵をもたらし、誰が被害を被り、どんな機会損失を産んでいるのかを、把握した方がいいと思います。
スポーツは、やりたいのだけれど、スポーツ界は大嫌い、という人に、本当にたくさん会いました。
「スポーツ界」が、むしろ「スポーツ嫌い」を増やしている可能性すらあります。
一部の才能ある子のためではなく、全ての子供たちのためのスポーツとはなんなのか。
全ての国民のためのスポーツとはなんなのか。
その前提から始めないと、全ては空虚になってしまう、と私は思います。
https://togetter.com/li/1864776
ロシア･ルーブルにも負けつつある日本の｢円｣
｢トルコ中銀の独自理論が招くリラ安｣に類似も
https://toyokeizai.net/articles/-/578361
円が、いかに評価されていないかを理解するには、対ロシア・ルーブル相場を見るとよくわかる。
周知のとおり、苛烈な経済制裁の結果として、ルーブルは大暴落し、
ロシア国民はインフレ高進に悩まされている。
しかし、対円相場では、一時マイナス50％程度まで下落したものの、
一連の円売り相場の結果、2月末の経済制裁実施前の水準を、やや上回る程度まで、値を戻している。 認知症の高齢者が保有する資産は、2040年に約345兆円まで増加
https://dime.jp/genre/1358535/
認知症の高額資産争奪戦 INPEXは、原子核同士を合体させてエネルギーを生み出す、核融合発電に参入する。
2022年内にも、国内外の新興数社と資本提携する。
核融合発電は、原子力発電より安全性が高いとされ、
脱炭素やエネルギー安全保障の切り札として、
欧米が先行する一方、日本は出遅れている。
INPEXは、大学などと連携する新興企業の技術を集積し、日本で本格的な開発を始める。
INPEXは京都大発の京都フュージョニアリング（京都府宇治市）、... （NY時間13:32） レッドワイヤ<RDW> 5.84（-2.64 -31.13%）
レッドワイヤが大幅安 ２２年の見通しが、事前の期待を下回る＝米国株個別
人工衛星向け部品開発のレッドワイヤ<RDW>が大幅安。前日に２０２１年の通期決算と、２０２２年の見通しを発表した。
２０２２年度の売上高は１．６５億ー１．９５億ドル、調整後のＥＢＩＴＤＡを８００万ー１５００万ドルと予想した。
アナリストからは事前の期待を下回る内容と指摘されている。
アナリストからは、未受注、予算の遅れ、サプライチェーン、およびパンデミックの混乱から、今回の決算は短期的な課題を示したと指摘。
しかし、長期的には、同社のビジネス機会は不変であり、受注残と拡大するパイプラインに支えられているとし、「買い」の投資判断を継続している。
防衛宇宙予算と、ＮＡＳＡの機会が拡大する中で、売上を伸ばす機会がある、と見ているという。
また、宇宙の商業化を推進する動きが活発化しており、同社は電力や３Ｄプリンターの分野で、有利な立場にある、とも言及した。
（NY時間13:11） テルリアン<TELL> 6.19（+0.89 +16.79%）
天然ガスのテルリアン<TELL>が、大幅高。アナリストが、投資判断を「中立」から「買い」に、目標株価も、従来の５．５ドルから８ドルに引き上げた。
複数の追い風が吹いていると指摘。米国の液化天然ガス（ＬＮＧ）に対する強い需要を考慮それば、将来のプロジェクトに価値を見出しているという。
ＬＮＧの価格は、依然として高く、当面は構造的に上昇する可能性がある、としている。 1日のニューヨーク外為市場で、ドル・円は122 円41銭から、123円03銭まで上昇し引けた。
3月雇用統計で、失業率が予想以上に低下し、パンデミックにより経済が封鎖する前の水準を回復したほか、
非農業部門雇用者数も、伸びが2月から予想以上に鈍化したものの、引き続き高水準で、過去2カ月分が上方修正される強い結果となった。
さらに、賃金の上昇も、予想を上回ったため、5月連邦公開市場委員会（FOMC）での50ベーシスポイントの利上げを正当化する、との見方が強まったため、ドル買いが加速。
その後、3月ISM製造業景況指数が、予想外に2月から低下したほか、2年債と10年債利回りが逆転したため、景気後退懸念が浮上し、伸び悩んだ。
ユーロ・円は135円88銭まで上昇後、135円14銭へ反落。 （NY時間09:40） ゲームストップ<GME> 183.10（+16.52 +9.92%）
ゲームストップ<GME>が大幅高。前日引け後に、配当の形で、株式分割を実施する計画の株主承認を求める、と伝わったことが材料視されている。
次回の年次株主総会で、発行可能株式数を、現在の３億株から１０億株への拡大を提案することを検討しているという。
米証券取引委員会（ＳＥＣ）への提出文書で明らかとなった。同社は株式分割により、将来の企業ニーズに対応した柔軟性を提供すると述べている。 （NY時間15:18） アップル<AAPL> 173.27（-1.34 -0.77%）
クアルコム<QCOM>が下落。きょうはアナリストが、アップル<AAPL>をフォーカスリストから除外する動きが出ていた。
個人消費の減速により、アイフォーンＳＥの発売による恩恵、およびサービス収入の上振れ期待が、限定される可能性がある、と指摘していた。
同アナリストは、同時にスマホの通信モデム用半導体を製造しているクアルコムも、フォーカスリストから除外している。 ガイアの夜明けのりそなスペシャルが面白かった
第４のメガバンクの誕生ものがたり 仮想通貨買われてるらしいから
JASMYくんのJASMY見たら下がってた YouTubeやTwitter見てこの株買おうなんて思う奴どのくらいいるんだろうね 逆に自分で調べて買うやつなんか1割もいないだろ
有価証券報告書も読んでないだろうし 移動平均線・乖離率 オシレーター分析
移動平均線・乖離率は、現在の価格が、移動平均線から、どれぐらい離れているかを、パーセンテージ（%）で表したものです。
移動平均線は、価格の動きの慣性を、引き出したものであり、移動平均線に対して、価格が離れすぎた乖離率の拡大は、価格が上下に行きすぎた状態なので、
価格は移動平均線の慣性力に引き戻され、これを修正する動きをし、この考えに基づくのが、移動平均線乖離率であります。
よって、価格の天底を判断し、そろそろ相場が反転すること予想し、主に逆張り投資に使われます。
価格が、移動平均線から、大きく上に離れると、乖離率もプラスに大きく変動し、「売り」のサインとなります。
一方、価格が移動平均線から、下に大きく離れて、乖離率がマイナスに大きく変動した場合、「買い」のサインとなります。
※上昇、下降を問わず、価格と移動平均線との乖離幅については、使用する移動平均線の日数や相場動向、銘柄の特性によって変わりますので、
過去の乖離率の動きから適したゾーンで判断します。
例えば、以下の図は、日足チャートに25日移動平均線を表示し、下段には25日移動平均線乖離率を表示しています。
過去のマイナス圏における乖離率が-8％前後で反転しており、この付近を「買い」と判断します。
また、プラス圏における乖離率が5％〜6％あたりで反転しており、この付近を「売り」と判断します。
https://info.monex.co.jp/technical-analysis/indicators/019.html 暗号資産のビットフライヤー、アジアの投資ファンドが買収へ−報道 エルデンリング馬鹿売れ
開発はフロム・ソフトウェア
フロム・ソフトウェアは角川に買収されて
角川の100％子会社
角川の株の行方は チェルノブイリを掘り返したロシア軍 現地企業トップが見る撤退理由
4/2(土) 21:00
ウクライナの原子力企業「エネルゴアトム」のトップ、ペトロ・コティン総裁代理が1日、
オンラインで、朝日新聞の取材に応じ、
ロシア軍が、原発を次々と占拠したのは、ウクライナの経済的利益の搾取が目的との見方を示した。
旧ソ連のチェルノブイリ原発からの撤退については「自分たちにとって、何の利益にもならないのがわかった、ということだ」と語った。
ロシア軍は、侵攻初日の2月24日に、チェルノブイリ原発を、
3月4日には中南部にある欧州最大級のザポリージャ原発を占拠し、管理下に置いた。
ロシア軍が、ウクライナ各地の原発や核施設を攻撃し、制圧した理由について、
コティン氏は「ウクライナの重要なインフラ、工場などを破壊したり、我が物にしたりすることが目的で、
原発も、その一環だろう」と述べた。
コティン氏によると、ロシア軍は3月31日朝、チェルノブイリ原発から撤退を開始。
同原発の従業員らが住むスラブティッチからも、引き揚げ始めたという。
コティン氏は、閉鎖中のチェルノブイリ原発について
「放射性物質以外に、何もない。
これらを持ち出して、世界中にまき散らす『汚い爆弾』に使う以外に、彼らには何の利益もない」と話した。
占拠された当初から、この点を主張していたにもかわらず、
ロシア側には受け入れてもらえなかったという。
同原発周辺の地下には、1986年の事故当時のがれきや資材などが埋められている。
ロシア軍は、地下の内容物や放射線レベルを調べないまま、
何らかの設備をつくろうとし、土を掘り返したという。
コティン氏は「確証はない」としながらも、
「兵士が高いレベルの放射線を浴びた可能性がある。
この結果を受け入れられなかったことも、彼らが離れた理由かもしれない」と述べた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/31d1c168adecad49c3bdf00d357a6c561bc5b863 しかし、２０１７年に日本人が食べた鯨肉の総量は、わずか３０００トンで、
国民１人が１年間に口にした鯨肉の量は大さじ２杯分ほどにすぎなかった。
このような状況の中、日本の捕鯨産業は、斜陽産業であるにもかかわらず、政府からの補助金のみによって延命されている、との批判の声が上がっている。
水産庁は２０１９年度予算案に捕鯨対策として５１億円を計上した。
それでも新宿の居酒屋「樽一（たるいち）」など、鯨肉を出す東京の料理店は、
店の入り口に、海を泳ぐクジラの絵を飾り、鯨料理を客に提供する日本の食の伝統を誇らしげに祝っている。
https://www.cnn.co.jp/world/35141172.html iPhoneの客釣り販売詐欺に総務省が調査に乗り出す 中国共産党が1番参考にしたのが日本の自民党実質単独支配構造
経済は資本主義だけど1党が支配をし続けられる構造
個人の世襲支配ではなくて党単位で世襲支配を行ない実際に成立してる
これの最大の利点は
警察、検察の人事支配と
血税収奪の支配が
できること 僕はジャックドールの単勝かジャックドールとエフフォーリアの馬連の
どっちを買うかをそろそろ決めなきゃいけない 昨日🍄ショップ20件ぐらい電話してようやく特価の店探して契約してきたわ cis語録
「俺は同じ銘柄をどてん売り、どてん買い！とかやること滅多に無い。
そもそも、売るような銘柄なら、はじめ買いで目を付けないし」
「下手糞は、右肩上がりの銘柄をもう天井と売る。
これが一番儲からない原因だと思う」 SBGを寄り付き利確できたのに
追撃売りが踏み上げられて月曜が怖い俺のことのよう 共同通信
2022/3/14 20:27
https://nordot.app/876061727059443712
日本の銀行が、ロシア国内の企業や事業に対して、計1兆円超の融資を抱えていることが14日、分かった。
経済制裁の強化で、ロシア経済が打撃を受ける中、返済が滞れば収益の減少要因になる。
融資全体に占めるロシア向けの割合はわずかだが、
ウクライナ情勢に改善の兆しは見えず、資金の回収に、暗雲が漂い始めた。
国際決済銀行によると、邦銀の融資は昨年9月末時点で95億ドル（約1兆1千億円）。
三菱UFJ銀行は、昨年9月末時点で2140億円、三井住友銀行は現在の為替レートで約4700億円、みずほ銀行は同約3500億円、
国際協力銀行は、昨年3月末時点で1345億円の融資や出資があると公表した。 岸田内閣支持率、不支持95.7% 日経CNBC調べ 15 名前:二代目アーシュ ◆UH8RSKSJMw :2022/04/02(土) 15:50:51.80 0
頭にうつとかYouTuberかなにか？ 株譲渡税の増税
四半期決算の開示をなくす
円安が嫌い
つまり株が高いのが嫌い
株もってないから 住友金属鉱山は、2022年の世界のニッケル需給バランスが、6万8千トンの供給不足になる、との予測をまとめた。
21年は、13万5千トンの供給不足だった。
インドネシアの含ニッケル銑鉄（NPI）の大幅な増産が見込まれるが、
ステンレス需要が、堅調に推移する見通しにあることに加え、
電池向け需要の拡大を見込み、不足バランスが継続すると予測した。
22年のニッケル世界需給は、供給量293万1千トン（前年比11・4％増）、消費量299万9千トン（同比8・4％増）と予測。
供給のうち、NPI生産は、中国が38万トン（同比9・7％減）、インドネシアが106万7千トン（同比20・6％増）と想定した。
需要面では、世界のステンレス粗鋼生産を、5731万6千トン（同比3・5％増）、このうち中国の生産を3099万9千トン（同比12％増）と想定した。
また、電池用途は41万トン強（同比24・2％増）まで拡大すると予測した。
足元のLME在庫（約7万3千トン）に対し、22年は、7万トン弱の不足バランスが見込まれることから、
クラス1ニッケルの需給は、タイトな状況が続く可能性がある。
NPIなどを含むクラス2ニッケルは、増産が見込まれるが、丹羽祐輔ニッケル営業・原料部長は
「NPIは、ステンレス需要を超えて余るまで作られるとは見ていない」とした一方、
「電池に使われるクラス1の不足分はLME在庫からの引き出しに加え、
NPIのマット化などで補うことになると思うが、
マット化の動きが供給に寄与するまでには少し時間がかかると見ている」との見方を示した。 情弱 Tplink
にわか asus
一般人 バッファロー
通 NEC
情強 ヤマハ 「iPhone 13 mini」といったスマートフォンが、家電量販店にて「一括1円」で販売されているとインターネット上でたびたび報告される。
情報通信業の業界団体・テレコムサービス協会の「MVNO委員会」は、こうした販売モデルを「根絶」するべきとの政策提言を発表した。
（中略）
MVNO委員会の提言によると、こうした販売方法は、利用者にとって誤認を招きやすく、「通信料金と端末代金の完全分離」を目指してきた
一部のMVNO（仮想移動体通信事業者）側にとっては許容できるものではない。
さらに、安価に入手した最新端末を中古市場などで売却することで、反社会的団体の資金源となり得る、と指摘している。
2022年03月29日12時00分
iPhoneも…「1円スマホ」根絶を 楽天モバイルほか加盟の団体が提言: J-CAST トレンド 井村俊哉 ????株ﾛﾝｸﾞｵﾝﾘｰ | α探してます@imuvill
・
現物+一般信用売りで、権利日通した時に、
配当落・調整金絡みで損が出る、という事はないか、と思われます。
・現物配当+(100-20.315)%
※源泉徴収有かつ利益が出ている口座
・一般売り(-100+20.315)%
※利益が出てる口座なら損失の20.315%の還付金がある為 >>802
スタンダードの出来高少そう
トレーダーが回避するような市場 プライムの1840銘柄くらいなら毎日チャートチェックしてたら覚えれそう マックの安い単品は値上がりするし
クーポンからセットは消えるしで定食屋の値段と変わらない ［３１日 ロイター］ - ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長は、経営幹部に対し、
投資を一段と抑制する必要性を指摘した。
英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）が、関係筋の話として報じた。
ハイテク株の急落や、中国の規制強化を受けて、資金調達を急いでいる、という。
報道によると、過去数カ月で、保有株の価値が、大幅に低下していることを受けて、
孫氏は、今月の会議で、こうした考えを伝えた。
第１・四半期の評価損は、３００億ドルと予想されていたが、
株価が一部回復したため、現在は２００億ドル程度という。
関係筋は、ＦＴ紙に「海外に上場している中国企業のバリュエーションは、崩壊している。
すぐに好転することはないだろう」と話した。
また別の関係者は、ソフトバンクは資金調達を図っており、現金化が可能な資産を評価していると述べた。
株価急落局面で、孫氏はソフトバンク株を担保とした個人としての借り入れに対する警戒感を高めた、としている。 【悪材料】
■アルトナー <2163>
既存株主による221万0200株の売り出しと、
オーバー・アロットメントによる上限33万株の売り出しを実施する。
売出価格は、4月11日から14日までの期間に決定される。
■篠崎屋 <2926>
非開示だった上期の経常利益は、82％減益。
未定だった上期の配当は、無配継続。
■エッジ・テクノロジー <4268>
東証と日証金が、4日売買分から、信用取引に関する臨時措置を実施する。
■エクスモーション <4394>
12-2月期(1Q)の経常利益は、19％減益で着地。
■日本色材工業研究所 <4920>
前期の経常損益を、一転赤字に下方修正。 ■エヌアイシ・オートテック <5742>
前期の経常利益を、56％下方修正。
■ワークマン <7564>
3月の既存店売上高は、前年同月比0.4％減と、3ヵ月ぶりに前年割れとなった。
■ＹＵ−ＷＡ Ｃｒｅａｔｉｏｎ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ <7615>
3月の受注高は、前年同月比17.7％減と、3ヵ月連続で前年割れとなった。
■イオン <8267>
前期の最終利益を、76％下方修正。
■常磐トキワ興産 <9675>
前期の最終損益を、赤字拡大に下方修正。
■ミニストップ <9946>
前期の経常損益を、赤字拡大に下方修正。 ■エイチ・ツー・オー リテイリング <8242>
3月の百貨店事業の売上高は、前年同月比4.5％増と、6ヵ月連続で前年実績を上回った。
■イー・ギャランティ <8771>
知多チタ信用金庫と業務提携。
■ＡＶＡＮＴＩＡ <8904>
上期の経常利益を、1％上方修正。
■国際・紙パルプ商事 <9274>
紙を主原料とする紙糸などの繊維製品を製造する王子ファイバーの株式を取得し、子会社化。
また、ドイツのパッケージ製造・販売業者であるBB Packを、買収する。
■学研ホールディングス <9470>
メディア事業を手掛けるジープラスメディアの全株式を取得し、子会社化する。
■北恵キタケイ <9872>
12-2月期(1Q)の経常利益は、1％増益で着地。 ■プロクレア・ホールディングス <7384>
23年3月期の最終利益は、490億円の見通し。
また、株主優待制度を導入。
毎年3月末時点で、100株以上を、1年以上継続保有する株主を対象に、
青森県を中心とした地元の特産品などを掲載したカタログ・ギフト（3000円または6000円相当）を贈呈する。
初回の基準日は、23年3月末で、保有期間の条件は、半年以上継続保有とする。
■ダブルエー <7683>
3月の売上高は、前年同月比19％増。
■藤森工業 <7917>
リチウムイオン電池、および次世代大型電池用の自立型・電極「ZEF」を開発。
■象印マホービン <7965>
12-2月期(1Q)の経常利益は、16％増益。
1Qの時点で、上期の計画を超過。
■高島屋 <8233>
3月の国内百貨店の売上高は、前年同月比6.1％増。
■松屋 <8237>
3月の銀座本店の売上高は、前年同月比11.4％増。 ■ヘリオス <4593>
東京大学・医科学研究所・再生医学分野と、
ユニバーサル・ドナーセルを用いた肝臓原基の製造法確立を目的とした共同研究契約を締結。
■ファンペップ <4881>
熊本大学と、脂質異常症に対する抗体誘導ペプチドの創出に向けた共同研究を開始。
■ＫｅｅＰｅｒ技研 <6036>
3月の既存店売上高は、前年同月比37.7％増と、増収基調が続いた。
■不二越 <6474>
発行済み株式数(自社株を除く)の0.11％にあたる2万6000株(金額で1億3000万円)を上限に、自社株買いを実施する。
買い付け期間は、4月5日から4月28日まで。
■インターネット・インフィニティー <6545>
福利厚生サービス「わかる・かいごBiz」を、コーンズ・グループに提供開始。
■ダブル・スコープ <6619>
21年12月期の有価証券報告書で「前提企業の、前提に関する注記」の記載を、解消。 【好材料】
■夢真ビーネックスグループ <2154>
技術者派遣を展開する日本アクシスの全株式を取得。
■地域新聞社 <2164>
上期の経常損益は、一転黒字浮上で上振れ着地。
上期の時点で、通期計画を超過。
■ケア２１ <2373>
ひまわり医療介護サービスの訪問介護事業、および居宅介護支援事業を譲受。
また、訪問介護・居宅介護の支援事業を展開する凛の全株式を取得し、子会社化する。
■アウトソーシング <2427>
人材派遣業を展開するサンキョウ・ロジ・アソシエートの株式を取得し、子会社化する。 ■ワッツ <2735>
上期の経常利益を、61％上方修正。
■レカム <3323>
MAYA STAFFINGと、ミーティング・プラットフォーム「MAXHUB」の販売で業務提携。
■アイリッジ <3917>
野村不動産が開業する大規模商業施設「カメイド・クロック」の公式アプリ開発を支援。
■ｉ−ｐｌｕｇ <4177>
若手向け転職プラットフォーム「PaceBox」を提供開始。
■サイバー・セキュリティ・クラウド <4493>
東証が、4日売買分から信用取引の臨時措置を解除する。
日証金も、増担保金の徴収措置を解除。 「メタバース・ブロックC・量子」
Web3革命で、大変身期待の7銘柄
岸田“成長戦略”の新たなメルクマール、動き出したバーチャル世界と、その有望株を追え
名実ともに新年度入りとなった1日の東京株式市場では、日経平均が、前日比155円安の2万7665円と3日続落した。
全体相場は、3月中旬を境に、底入れ反転し、大方の想定をはるかに上回る戻り足をみせ、
3月25日には、日経平均が、ザラ場2万8300円台まで浮上する、という大出直りを演じた。
しかし、200日移動平均線が、上値抵抗ラインとして意識され、その後は調整局面に移行している。
売り方の踏み上げを誘発した急騰が一巡し、全体は、ひと頃の先物買い戻しによる熱気が、退潮している。 ところが、個別株をみると、全体指数の動向とは、まるで様相が違うことに気づく。
主力株の動きは、いま一つでも、中小型株物色の勢いは、むしろ増幅されている。
そのなか、これまで鳴りを潜めていたテーマ買いの動きが、再燃している。
その筆頭に挙げられるのがWeb3、いわゆるメタバース やブロックチェーン （NFT）、暗号資産といった分野でビジネス展開を図っている銘柄群だ。
株式市場では、同関連株に急動意する銘柄が、相次いでいる。
ただし、中長期波動でみた株価のポジションは、まだ低く、上値追いの初動であることから、
投資マネーの参戦は、今後次第に活発化していくことが予想される。
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