国連が認める国際的な民間技師資格の一つ。
この呼称は、軍属であることを前提としないという点を強く推す為のもの。
ウクライナ紛争もあって、各地で小規模の武力衝突が頻発し、民間の資産家も自衛の為に私兵を雇用する現代ヨーロッパ世界において、 軍に委託せずとも紛争を鎮圧する人員が必要と判断され設立された。

統計学や戦術史等の様々な分野を基にして、｢事象の確率を推定し、取捨選択で戦術を立てる｣。
つまり「過去の事例から戦術を予測(予報)する」仕事である。
一般的には作戦立案して、指揮官に提案するのが主な任務となる。
主な役割は作戦・戦術の立案、敵軍の分析、それらのデータを自軍に伝えること。
日本国においては、自衛の為の兵力しか持たない自衛隊内での役割は未知数である。
が、古来よりの参謀、軍師のような役割と考えてもらえば支障はないであろう。

2022年10月10日(スポーツの日)に第一回筆記試験実施予定
受験資格：いかなる経歴も問われない(在日朝鮮人を除く)