日本の新幹線方式の米計画、困難続きの計画が、実現に向け一歩前進
https://news.yahoo.co.jp/articles/cf6a146ed216c561511b9fa7cb8911e589b5cfec

計画は10年以上前に起案されたが、このところは立ち消えを疑う声が出るまでに低迷していた。地元メディアの「ヒューストン・プレス」は、「当初、（計画の）見通しは非常に良好であった」と振り返る。記事によると2008年、CIAおよび米国防総省のアジア担当だったリチャード・ローレス氏は、日本駐留中に新幹線の技術に魅了されたという。氏はJR東海と直談判の末に技術支援を取り付け、テキサス州での高速鉄道建設を目指すテキサス・セントラル社が設立された。

だが、90年代に破綻した過去の計画をなぞるかのように、資金難に見舞われる。計画が減速するにつれ、すでに買収した土地の固定資産税が重荷となった。今年6月中旬には前CEOが辞任し、プロジェクト解散の噂が流れるようになっていた。

高速鉄道は中間駅1つを含め3駅が建設される見込みで、2026年頃の開業を予定している。長時間の運転に縛られず、列車内でも仕事をこなせるようになるほか、新駅周辺の活性化や温暖化ガスの排出削減などに期待する声も多いようだ。まだ資金面での問題が残るものの、今回の裁定を受け、計画の実現に弾みがつきそうだ。