日本の将来について「良くなる」と回答した若者は15％ほど――そんな調査結果が、日本財団（東京都港区）が6カ国を対象に行った、「国や社会に対する意識）」をテーマとした「18歳意識調査」で分かりました。また、「若者支援が充実していると思う」と答えた割合は4割弱となり世界6カ国中、最下位だったそうです。

調査は、日本・アメリカ・イギリス・中国・韓国・インドに居住する17～19歳の男女（各国1000人ずつ）を対象として、2024年2月～3月の期間にインターネットで実施されました。

自分の国の将来について「良くなる」と答えた割合を国別にみると、1位は「中国」の85.0％、次いで「インド」（78.3％）、「韓国」（41.4％）、「アメリカ」（26.3％）、「イギリス」（24.6％）と続き、「日本」は15.3％で世界6カ国中、最下位となりました。