「当社としては、これまで通り、お叱りの言葉も含めて、タレント教育の参考とさせて頂きたいとの方針に変わりはございませんが、一方で、過去にはSNSによる個人攻撃により、対象者が自殺をされるという非常に痛ましい事件も生じていることを踏まえて、タレント個人を守るという社としての責務を全うすべく、一定のラインを超えた表現については厳しく対処していく必要があると判断するに至りました」と見解を明かした。

　続けて、「したがいまして、表現の自由の範囲内を超えていると判断される誹謗中傷や虚偽事実の拡散等につきましては、不本意ではございますが、刑事告訴や被害届の提出を含む法的措置により、毅然とした対応を取って参りますことをここにお伝え申し上げます。もし心当たりのある方は、これを機に、表現の削除、御撤回を頂くなどの御対応をして頂けますよう、お願い申し上げます」と今後の対応について発表した。