日本でソーシャル・ネットワーク・サービス（SNS）を中心に、韓国ラーメンブームが起きている。

2日、KOTRA東京貿易館によると、韓国ラーメンはこれまでコリアタウンに位置する大型マートを中心に販売されたが、最近はAEONなど日本の一般チェーンマートでも簡単に購買できる。

AEONは昨年から毎年1月に韓国フェアを開催するなど、韓国製品を積極的に販売しており、最近は韓国製品を販売する店舗も増えている。

わずか2-3年前に日本で販売された韓国ラーメンを思い出す時、農心辛ラーメンだけ名前が挙がったとすれば、最近は様々な製品が日本の消費者を対象に販売されている。

昨年、日本のインスタントラーメン品目の総輸入規模は51億4000万円で、このうち、韓国が35億6000万円、全体の約70%を占めているが、今後、さらに膨らみかねないという予測が出ている。

今年の場合、コロナ19事態によって、韓国ラーメンブームがさらに高まり、日本の韓国ラーメン輸入額はさらに爆発的になる可能性があると、KOTRA東京貿易館は予想した。

実際、日本内のインスタントラーメンの輸入規模は、1月3億2800万円3億2800万円、2月3億3300万円、3月5億3100万円、4月6億4300万円と、増加の勢いを見せており、4月は前年比2倍以上増えている。

このようなブームを引き継ぐためには、製品の現地化に向けた努力が伴われるべきだという主張も出ている。

ウォン・ミンヘKOTRA東京貿易館は「韓国のラーメンメーカーの特別なプロモーションがなかったにもかかわらずSNSを通じて自然に人気が上がったのは

文字通り日本の消費者が自ら作り出した結果」とし「韓国製品の現地化のために努力しなければならない」と強調した。